2017年11月29日

トヨタ自動車、普及型予防安全パッケージ、「Toyota Safety Sense」第2世代版を2018年より導入－検知機能拡充により、重大事故のカバー範囲を拡大。高度運転支援の機能も追加し、順次展開－
－第1世代の「Toyota Safety Sense」は、日本、北米、欧州でほぼ全ての乗用車に設定を完了－

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トヨタ自動車(株)（以下、トヨタ）は、2015年に導入を開始した予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」を、更なる事故低減への寄与を目指した第2世代システムに進化させ、2018年より順次、各車に導入する。

「Toyota Safety Sense」は、ドライバーによる安全運転を前提としたうえでドライバーをサポートし、事故発生の可能性を下げるとともに、万が一の事故の際にも被害低減に繋げるとの考え方に沿って開発した予防安全パッケージである。その内容は、

先行車または歩行者との衝突回避支援または被害軽減を図る「プリクラッシュセーフティ」（PCS）
車線逸脱による事故の予防に貢献する「レーンディパーチャーアラート」（LDA）
夜間の前方視界確保を支援する「オートマチックハイビーム」（AHB）

を中心とする、複数の機能からなる。

2018年から導入する第2世代の「Toyota Safety Sense」では、現在の「Toyota Safety Sense P」で採用している「単眼カメラ＋ミリ波レーダー」の構成はそのままに、以下の進化により、事故の防止や交通事故死傷者の更なる低減と、ドライバーの負荷軽減を目指している。

カメラ・レーダーの性能向上等により、検知対象を拡大し、機能を向上
高度運転支援機能・レーントレーシングアシスト（LTA）^＊1を採用
ユニットを小型化し、搭載性を向上

なお、詳細は以下の通り。

検知対象の拡大と機能向上

PCSに「夜間歩行者」、「自転車運転者」を新たに検知対象として追加
従来のシステムでは検知できなかった「夜間歩行者」、「自転車運転者」の検知機能を追加することにより、重大事故の原因を、より広くカバー。

【夜】対歩行者プリクラッシュセーフティ（PCS）

【昼】対自転車運転者プリクラッシュセーフティ（PCS）
【昼】対歩行者プリクラッシュセーフティ（PCS）

「ロードサインアシスト（RSA）」の導入
カメラが主要な道路標識を読み取りインストルメントパネル内に表示

制限速度や一時停止、進入禁止、はみ出し禁止などの交通規制の見落とし軽減に寄与し、安全運転をサポート。

高度運転支援機能の採用

ドライバーの負担低減・利便性向上等のため、レーントレーシングアシスト（LTA）を採用
レーダークルーズコントロール使用時に、同一車線内中央を走行できるよう、ドライバーのステアリング操作をアシストする。レーダークルーズコントロールの機能と相まって、自動車専用道路等でのドライバーの負担を軽減し、より余裕を持った運転に寄与。

同時に、LTAは「レーンディパーチャーアラート（LDA）」の機能も有し、白線の無い直線道路でも道路端を認識することにより、路外逸脱の警報と、回避操舵のアシストを実施。

第2世代の「Toyota Safety Sense」は、2018年初に発売を開始する新型車から日本、北米、欧州を中心に順次導入していく。その他の地域については、地域の使用環境等の確認を通じ、順次導入を検討していく。

なお、第1世代の「Toyota Safety Sense」は日本、北米、欧州でほぼ全ての乗用車への設定（標準もしくはオプション）をこのほど完了した。既に装着台数はグローバルで累計約500万台となっている。実際の交通環境でも、追突事故を約5割低減、更にインテリジェントクリアランスソナー（ICS）との組み合わせでは約9割の事故低減効果^＊2を発揮している。

安全な交通社会の実現に向けては、事故調査・原因解析・対策技術の開発・商品化を一連のループとして取り組み、真に安全なクルマ作りに繋げていくとともに、ドライバーや幼児向けの交通安全活動といった「人」への活動、ITSへの取り組みをはじめとする「交通環境」への活動を含め、三位一体で取り組むことが必要である。

トヨタは、第2世代の「Toyota Safety Sense」の導入など、予防安全技術の普及拡大に加え、「Toyota Safety Sense」やICSの機能をご理解いただく機会も拡大し、お客様の安全・安心を目指す「サポトヨ」活動を推進中である。今後も、「交通事故死傷者ゼロ」の究極の目標に向け、「人・クルマ・交通環境」の三位一体の取り組みを、引き続き推進していく。

Toyota Safety Sense 機能一覧（日本）

車種により、機能・性能が異なります

＊1	一部車種を除く
＊2	事故発生率は、事故件数を走行台数（販売台数を販売時期を基に換算）で割り、算出。（対象車種：プリウス、対象期間： 2015年12月－2016年12月、調査対象：約24万7000台、うちToyota Safety Sense Pのみ搭載車は約8万4000台、Toyota Safety Sense PとICS搭載車は約12万1000台）